新聞配達の仕事に興味はあるものの、次のような疑問をお持ちではないでしょうか。
「新聞配達員の給料はどのくらい？」
「新聞配達員の給料形態とは？」
「給料を上げる方法は？」
本記事では、このような疑問を解決するとともに、新聞配達の給料について詳しく解説します。
東京都内をはじめとした地域で働ける職種のひとつとして、新聞販売店での勤務を考えている方も多いかもしれません。
現在、学歴や経験を問わず応募できるスタッフ求人も多数あり、希望条件に合った仕事を探すことが可能です。
また、深夜や早朝といった時間帯で働ける点や毎日安定して稼げる点から、職業としての人気も根強いです。
この記事では、給料の仕組みや待遇の違い、さらに少ない勤務日数でも効率よく稼ぐための方法など、探す際に役立つ情報を紹介します。
新聞配達員を目指す方はもちろん、働き方を見直したいと考えている方にも役立つ内容ですので、ぜひ最後までご覧ください。
新聞配達員の給料形態
新聞配達員の給料形態には下記の4つがあります。
・時給制
・日給制
・完全歩合制
・月給制
それぞれの給与形態には特徴や向いている働き方があるため、自分に合ったスタイルを選ぶことが大切です。
ここではそれぞれの給料形態について詳しく解説していきます。
なお、勤務先によっては求人票に明確な記載がない場合もあるため、応募前に担当者へ直接確認することもおすすめです。
時給制
各地域の最低賃金に30円〜100円を加えた金額が一般的な相場ですが、中には時給1,500円以上の待遇を提示している新聞販売店もあります。
特に深夜帯の勤務では深夜手当が上乗せされる場合があり、条件によっては高収入を目指せます。
また、時給制の求人には皆勤手当や交通費支給、朝刊のみ・夕刊のみの選択制勤務など、柔軟な条件を設定している販売店も多いです。
副業として働く人も多く、学歴や年齢を問わない点も特徴のひとつです。
勤務時間や労働内容は販売店によって異なるため、働ける時間帯や待遇など、詳細な情報を事前にチェックしておくことが大切です。
日給制
近年では時給制が主流ですが、アルバイトやパート勤務で日給制を採用しているケースも根強く存在します。
日給の相場は3,000円〜7,800円程度で、地域差や勤務時間によって変動します。
日給制の求人では、バイクや自転車の貸与、配達ルートの事前設定、雨具の支給などが用意されていることもあります。
また、引っ越し支援制度や敷金・礼金を会社が負担してくれるケースもあり、遠方からの応募でも安心してスタートできる環境が整っています。
こうした制度はスタッフを長く定着させるための取り組みのひとつでもあります。
東京都内をはじめ、各地で多様な求人があるため、希望に合った条件を探してみてください。
完全歩合制
配達した部数に応じて給料が決まる仕組みで、自分の頑張り次第で収入を増やせるのが特徴です。
月給換算ではおよそ3万5,000円〜14万5,000円程度と幅がありますが、配達数が多いほど高収入を目指せるため、稼げる職種としても人気があります。
なお、完全歩合制では基本給や手当がつかないケースが多いですが、販売店によっては配送エリアや配布物の種類によって追加報酬が設定されていることもあります
また、他の職種である軽貨物配送や新聞以外のチラシ配布などと類似した報酬体系を採用している点も特徴です。
求人一覧の中でも歩合制の求人は少なくありません。
給料の詳細が記載されていないこともあるため、契約内容や支給額の計算方法などは事前に担当者に相談しておくと安心です。
月給制
こちらは正社員や契約社員として働く際に採用されることが多く、給与の安定性を重視する人に向いています。
都心部では月収22万円〜30万円＋歩合給、地方では月収18万円以上＋歩合給が一般的な相場となっています。
新聞販売店によっては、寮の完備、引っ越し費用の補助、家賃補助、敷金・礼金の会社負担など、待遇が非常に充実しているところもあります。
制服の支給やバイク・自転車の貸与制度が整っている職場も多く、初期費用を抑えられる点も魅力の一つです。
また、休みの取りやすさやシフトの柔軟さ、事務作業の少なさなども働くうえでのメリットとして挙げられます。
現在では、新聞配達の仕事も多様化しており、朝刊・夕刊どちらかを選べる勤務体制や、販売業務を伴わない配達専門の職種も登場しています。
現在のライフスタイルに合わせた働き方ができる点でも、魅力を感じる方が増えているようです。
新聞配達員の仕事の給料
ある求人サービスによる調査結果では、新聞配達員の平均年収はおよそ369万円となっています。
月給換算では約30万7,500円、これを手取りベースに換算するとおよそ24万6,000円です。
もちろん、ボーナスの有無や支給額は販売店や雇用形態によって異なりますが、「ボーナス・賞与あり」と記載された求人情報も数多く見受けられます。
さらに、実際にある求人サイトに投稿された給料明細を参考にすると、下記のようなケースが報告されています。
| 32歳 | 6年目 |
| 休日 | 月7日 |
| 有給休暇 | 年15日（実質3日位の使用） |
| 固定部分の給料 | 28万円 |
|
歩合により変動する手当 （集金や営業など） |
＋5万円～15万円 |
| 1日の勤務時間 | 5時間～12時間 |
| ボーナス夏冬 | 各30万円程度 |
このように、固定給に加えて営業活動や集金業務などの歩合部分が加算されることで、収入は大きく増減します。
特に歩合制の比率が高い職場では、業務量や販売実績によって手取りが大きく異なる傾向にあります。
また、アルバイトとして勤務する場合の時給幅は895円〜1,270円程度で、全国平均の時給はおよそ1,084円となっています。
勤務地や配達地域によっても差があり、都心部では比較的高い時給が設定されている傾向があります。
加えて、バイクによる配達では時給901円〜1,201円、自転車配達では平均で1,156円とされています。
自転車と比較してバイクのほうが多くの部数を効率的に配達できるため、時給が高く設定されていることが多いです。
勤務形態やエリアによって給料の幅が大きいため、求人情報を比較して希望に合った条件を探すことが重要です。
新聞配達の仕事は体力が求められる一方で、特別な学歴や資格がなくても始められる点から、幅広い年齢層や背景を持つ方が働ける職種となっています。
朝刊のみを配達する際の給料
朝刊配達のみを行う場合の月収の相場は、3万円～6万円ほどです。
これは配達部数や地域、勤務頻度によって異なりますが、住宅街での配達を想定したスケジュールは以下のようになります。
・出勤：2:25
・積み下ろし：2:25-2:30（約5分）
・チラシ入れ：2:30-3:00（約30分）
・バイクなどに積み込み：3:00-3:10（約10分）
・配達：3:10-5:40（約2時間30分）
・退社：5:40頃
このように、慣れてくれば実質3時間程度の勤務で業務を終えることができます。
短時間で効率的に稼げる仕事として、特に早朝の時間帯を活用したい方や副業を希望する方にも人気があります。
最近では、朝刊のみの求人にも「日払いOK」「制服貸与」「住み込み可」などの条件が提示されることもあり、柔軟な働き方が可能です。
少ない勤務日数でも一定の収入を得たいと考える方には、検討に値する勤務形態と言えるでしょう。
空回りでは給料をもらえないケースが多い
新聞配達の仕事では「空回り」という用語があり、これは配達ルートを覚える目的で新聞を持たずにバイクで回る研修期間を指します。
空回りは、順路帳なしでスムーズに各住宅のポストまで辿り着けるようになるための重要なステップです。
ポストの位置や住宅の配置、配達順序などを身体で覚える必要があります。
ただし、この空回り期間中はあくまで研修扱いとなるため、販売店によっては給料が発生しないケースがあります。
給料が発生するかどうかは事前に担当スタッフへ相談しておくことをおすすめします。
また、実際の配達業務に入るまでには複数回の空回りを行う場合もあります。
どのような支給額が設定されているのか、研修期間中も含めて確認しておくことで、給与面でのトラブルを防ぐことができます。
新聞配達員の給料の支払われ方
新聞配達員の給料の支払われ方は、基本的には手渡しまたは銀行振込のいずれかです。
ただし、実際には営業所の方針や契約形態、勤務エリアによって異なる場合があります。
特に地方の新聞販売店などでは、昔ながらの手渡しでの支払いを継続しているところもあります。
手渡しで給料を受け取る場合に注意したいのが、税金の扱いです。
会社から支払われる給料は「所得」として扱われ、所得税が課税対象になります。
通常、給料は源泉徴収という形であらかじめ税金が天引きされますが、なかには源泉徴収を行わずに手渡ししているケースも存在します。
源泉徴収がなされていない場合は、年末調整が行われないため、自身で確定申告を行う必要があります。
確認せずに放置すると後々トラブルにつながる可能性もあるため、契約時にしっかりと担当スタッフに聞いておきましょう。
なお、最近では給料明細が紙ではなく、Web上で確認できる「電子明細」の形式を採用している企業も増えており、会員登録を行えばスマホで確認できる場合もあります。
また、日払いOKの求人や、支給額を勤務ごとに即日受け取れる求人も一部存在しています。
給与の支払いサイクルや形式は、就業前にしっかり把握しておくことが大切です。
新聞配達員の給料の上げ方
新聞配達員の給料を上げる方法として、以下の3つのアプローチが考えられます。
・勤務日数や配達部数を増やす
・勤続年数を上げる
・転職する
それぞれの方法について、具体的に解説していきます。
勤務日数や配達部数を増やす
最も現実的な方法は、勤務日数や配達部数を増やすことです。
時給制で働いている場合、出勤日数を増やすことでそのまま給料アップにつながります。
また、完全歩合制では、1日に配る新聞の部数に応じて収入が決まるため、無駄なく効率的に配達できるかどうかが重要です。
順路帳を見ずに正確に配達できるようになれば、時間短縮にもつながり、結果的に部数を増やすことが可能になります。
求人情報の中には「朝刊のみ勤務」や「夕刊兼務」など、勤務時間帯や担当エリアを選べるものもあります。
より多く働ける時間帯を選びたい方は、そのような条件に注目して探すのがおすすめです。
勤続年数を上げる
新聞配達業界では、勤続年数が評価されやすい特徴があります。
実際に、昇給制度が明記されている求人もあり、長く勤務することで給与が上がっていくケースは少なくありません。
販売店によっては、勤続年数に応じて住宅手当や役職手当、皆勤手当などの待遇が追加されることもあります。
一定の期間勤務することで、ボーナスの支給対象になったり、希望に応じて正社員登用が検討されることもあるため、長く働ける環境を選ぶことも収入アップの一つの手段です。
また、学歴や経験よりも勤務姿勢や人柄を重視する企業が多いため、誠実に業務をこなすことが信頼につながり、待遇改善のきっかけになることもあります。
転職する
給料を上げるための方法として「転職」も有効です。
特に以下の2パターンが挙げられます。
同業種間の転職（新聞配達員から新聞配達員へ）
新聞配達の仕事は、新聞社が変わっても基本的な業務内容は大きく変わりません。
そのため、現在より待遇のよい営業所へ転職することで、給料や福利厚生の改善が期待できます。
たとえば、寮完備・引っ越し費用支給・制服貸与などが整った職場や、朝刊・夕刊どちらかを選べる柔軟な勤務体系のある職場を選ぶのも一案です。
「住み込み可」「支給制度あり」「即日勤務OK」といった条件が記載された求人も多く、条件比較がしやすくなっています。
求人一覧をこまめにチェックして、理想に近い職場を探してみましょう。
異業種から新聞配達員への転職（未経験）
新聞配達は未経験者でも始めやすい仕事のひとつです。
特別な資格は必要なく、研修制度が整っている販売店も多く見受けられます。
配達ルートや手順も覚えやすいため、自分のペースで働ける点が魅力です。
配達だけでなく、集金や営業などを担当する職種もあり、希望する働き方に応じて業務内容を調整できるケースもあります。
近年では「短期OK」「シニア歓迎」「副業可」といった条件も増えており、幅広い人に門戸が開かれている業界です。
中学生や高校生でも新聞配達員として働くことができるか？
結論からお伝えすると、中学生は原則として新聞配達員として働くことができません。
これは労働基準法により、原則として15歳未満（中学生）は就労できないと定められているためです。
中学校を卒業していない段階では、アルバイトやパートなどの雇用契約を結ぶことが法律上できません。
一方で、高校生以上であれば新聞配達員として働くことは可能です。
実際に、求人情報サイトや新聞販売店の求人一覧には「高校生OK」や「学生歓迎」といった記載が見られることがあります。
ただし、すべての販売店で高校生の採用を積極的に行っているわけではありません。
高校生を採用していない販売店も存在するため、応募前に求人票の「応募資格」の欄や備考欄をしっかりと確認し、不明点がある場合は販売店の担当者に直接相談することが大切です。
また、高校生の勤務においては、時間帯にも制限があります。
たとえば、深夜や早朝（午後10時〜午前5時）の勤務は労働基準法で禁止されているため、新聞配達の業務時間がそれに該当する場合は、高校生はその時間帯では働けません。
ただし、朝刊配達のスタート時間が5時以降の場合や、夕刊配達など時間帯が遅すぎない場合には、勤務が可能なケースもあります。
近年では、高校生歓迎の職種として新聞配達の求人が見直されている背景もあり、短時間・少ない日数で働けるよう調整された募集も見られます。
加えて、新聞販売店によっては、制服の貸与や自転車配達の選択肢があるなど、未経験の高校生でも始めやすいよう工夫されています。
希望する勤務日数や待遇を踏まえて、複数の求人を比較検討するのがおすすめです。
まとめ
本記事では、新聞配達員の給料形態や収入事情について詳しく解説しました。
新聞配達員の給料形態には、以下の4つのタイプがあります。
・時給制
・日給制
・完全歩合制
・月給制
勤務スタイルや働ける時間帯、希望する待遇によって、最適な給与形態は異なります。
たとえば、短時間でも効率よく稼ぎたい方には完全歩合制、安定した収入を求める方には月給制が向いています。
また、副業や学生・未経験の方には時給制や日給制が人気です。
「もっと稼げる仕事がしたい」と考えている方にとっては、勤務日数を増やす・配達部数を増やす・歩合給のある職場に転職するなど、収入アップを目指すための選択肢も複数あります。
待遇や勤務時間、支給方法、求人票に記載された内容を事前にしっかり確認することが大切です。
2025年現在、新聞販売店の求人は、朝刊のみ・夕刊のみ・短時間OK・住み込み可・制服貸与など、働き方の多様化が進んでいます。
学歴や経験を問わず始められる職種であり、全国各地の販売店でさまざまなスタッフが活躍しています。
自分に合った働き方を探している方は、配達エリア・配達手段（自転車かバイクか）・求人の担当者とのやり取りなども含めて、複数の求人を比較してみるとよいでしょう。
給与の仕組みだけでなく、福利厚生や支給制度も含めた総合的な情報を参考にしながら、自分にぴったりの職場を見つけてください。
